この広告の謳い文句によれば、日本人が英語を聞き取れない主な原因が日本語と異なる英語の周波数にあるという。日本語の周波数帯域が１２５～１５００Hzなのに対し、米語のそれは１０００～４０００Hz、イギリス英語にいたっては２０００～１６０００Hzであることを根拠に、日本人の耳は１５００Hz以上の音、つまり米語や英語の主要な周波数帯域を聞き取る能力を失っているというのだ。

　少し冷静になって考えればこの主張がいかにばかげているかは明らかだ。医学的に言えば、１５００Hz程度の音しか聞き取れないのであればこれは明らかに「難聴」である。正常な人間の耳はだいたい１５０００Hz程度まで聞き取れるようになっている。日本語の周波数帯域が１２５～１５００Hzだから日本人は１５００Hz程度までしか聞き取れないというのはまったく非科学的である。

　わたしは、10年ほど米国人や英国人と一緒に働いた経験があるが、彼らと電話で会話するのに特別の困難を感じたことはなかった。ご存知の人もいると思うが、電話を通した音声は３００～３４００Hzに制限される。つまり生の英語の周波数帯域が２０００～１６０００Hzであっても、電話を通すと３４００Hz以上の音はすべてカットされてしまう。だからといって電話による英国人とのコミュニケーションが阻害されることはありえない。要するに、日本人は英語特有の高周波を聞き取れないどころか、英語を耳で理解するのに高周波音を聞き取る必要すらないということである。

　鳩山政権の長妻厚労大臣が、２００７年の日本の相対的貧困率（１１４万円以下の所得の人の割合）が６．５人に１人だったと発表した。先進国の中でも、メキシコ、トルコ、米国に次いで高い割合だそうな。

　一橋大学経済研究所の小塩教授の解説によると、派遣労働者などに代表される非正規雇用の割合が増えたことが主な原因らしい。日本が資本主義国家である以上、格差があるのは当然だが、責任ある人たちがまず正しく現状認識をする必要がある。

　現在の格差社会を生み出したといわれる小泉・竹中路線の竹中平蔵氏がつい最近も「日本で格差は広がっていない」と強調していたが、今回の数字を見てしっかりと現状を認識してほしい。

　派遣事業法というのは、もともと通訳者やプログラマーなどの専門職種を対象にしたものだった。このような専門家にとっては、ひとつの会社に縛られるより、多様な場面で自分の専門をよりよく活かせる生活スタイルのほうがふさわしい、という考えがあったのだろう。

　ところが、２００３年になって製造業という単純労働に派遣が解禁されると事情が違ってくる。本来労働者のための法律であった派遣事業法が、手軽で切りやすい労働力を供給してくれる、雇用者側の便利なツールと化してしまった。

　繁忙期には単純労働力を集められるだけ集め、暇になったら「ハイおさらば」ということが簡単にできる、企業に都合のいい仕組みを作ったのが、小泉・竹中路線というわけだ。これにより確かに企業の業績は向上し、戦後最長の好景気を実現したのだろうが、労働者の賃金が頭打ちで誰も好景気を実感できなかったのはご存知のとおり（経団連、よく聞いておけ）。

　世の中には、一つ所に留まるのが苦手な人が少なからず存在する。派遣労働者という生活スタイルが性に合う人もいるだろう。そういう意味では、労働スタイルも多様であるほうが好ましい。

　しかし現状は、ほとんどの派遣労働者が望まない形での派遣労働を強いられている。生きるため、生活のため、否応なしに派遣業者の提示する条件を飲まざるを得ない、言い方を変えれば、派遣労働者は足元を見られているのである。

　そういう意味では、単純労働の派遣を禁止する前に、失業時に生活の心配をしなくても済むだけの十分な保障を与えるなど、派遣労働者の権利を向上させる必要がある。足元を見られている、と感じたら無理に契約しなくても済むくらいの余裕が労働者に与えられれば、派遣業者も好条件を提示せざるを得なくなるのではないだろうか。

　翻って自分のようなフリーランスの職種を考えた場合、事情は派遣労働者とあまり変わらない。ほとんどのフリーランス翻訳者は受注単価を取り決めているだけで、受注量が契約で確保されているわけではないので、仕事がなくなれば即失業状態になる。何の保障もないフリーランサーは失業状態では生きてゆけないので、新たな受注を求めて契約先を探すことになるが、ここで派遣労働者と同様に相手に足元を見られてもほとんど抵抗するすべがない。

　このようにして、ほとんどの翻訳者は不満足な単価で受注せざるを得なくなり、業界全体で単価が抑えられる、というのが一般的な図式である。翻訳者側の売り手市場になるなどまず考えられない（優秀な翻訳者は希少価値があって常に求められている、などという妄想は信じないこと）。

　フリーランサーと派遣労働者の主な違いは、多くの派遣労働者が望まずしてその地位に甘んじているのに対し、ほとんどのフリーランサーは自分の意志でフリーに転向した、いわば自己責任でその道を選んだ、ということである。

　そこで我々フリーランサーは、行政や政治にすがることなく自己防衛する必要がある。

　自分などは、たとえ生活が苦しくても納得しない単価では受注しない。武士は食わねど．．．の精神である（妻と子供のために下げたくない頭を下げるのもそれはそれで立派だ）。

　こんなやせ我慢ができるのも、翻訳以外の収入の道を何とか確保しているからだが、翻訳者に限らず、自営業者は複数の収入源を確保することが自己防衛の最善の手段であることを忘れずにいてほしい。

　従来のネット英会話学習プログラムは主にリスニングに焦点を当てていたが、EnglishCentral のこのサービスは、利用者の発音も診断してくれるらしい

　高額な授業料を払ってまで英会話学校に通う必要がなくなるかも

　そのＶＯＡがＹｏｕ　Ｔｕｂｅに専用チャンネルを開設した。

　アナウンサーの発話にあわせて字幕が流れるので、耳だけでなく目でも内容を確認できる。動画投稿サイトＹｏｕ　Ｔｕｂｅの特徴をうまく活かした優れたチャンネルだ。さらにナレーションの内容をテキストデータとしてＣＵＴ＆ＰＡＳＴＥできるので、英文の単語や構文も後でじっくり調べられる。

　ネイティブの英語を聞くことが簡単でなかった３０年前を考えると隔世の感がする。

　日経平均は２営業日続けての大幅続落。悪材料がはびこっている。

　・円高ドル安： 藤井財務相の円高容認発言、米国金利低下
　（米国金利低下 → ドル売り → ドル安、というのが一般的なシナリオ）
　・金融株売り： 自己資本比率規制の強化、亀井金融相のモラトリアム発言、野村ＨＤの増資

　間の悪いことに、某証券株と某銀行株を買った矢先のこの金融株暴落。相場を見通す才能ゼロ

　今回の教訓

　・やはりどんなときでも損切り価格を決めておくべし
　・相場全体の悪材料だけでなく、業種別の悪材料にも注目すべし
　・業種間の分散投資を心がけるべし
　・頭としっぽは２ｃｍ分くれてやるべし

　今朝方のドル／円為替が一時９０．１８円まで下落した。２月１２日以来７カ月ぶりの安値だそうな。輸出産業の影響が強い東京株式市場はひとたまりもなかった

　そもそも９月のパフォーマンスが良くないのは例年のこと。ここはしばらく辛抱が肝心。

　午後には、ＸＸ証券の担当者さんから国際REITファンドを薦める電話。不動産は依然として下落傾向で近い将来の価格上昇は期待できそうもないが、配当を目当てに少し買ってみてもいいかも。

　なにしろ、今年３月に買った投信が約半年で２割以上の利益を生み出したので、あわよくばの２匹目のどじょう狙い

　日本では裁判員制度が始まったばかりだが、米国では陪審員制という形で建国当初から市民参加の裁判が行われていた。

　これまで多くのアメリカ法廷映画が制作されてきたが、その中でもこの「十二人の怒れる男」は名作の誉れ高く、洋画ベストランキングがあればだいたい上位に顔を出す。三谷幸喜がこの映画のパロディ版「12人の優しい日本人 [DVD] 」を制作したほどである。

　この映画には個人的な思い出がある。大学の英語コミュニケーションのゼミで「十二人の怒れる男」のシナリオが教材に選ばれ、ここで初めて本格的な口語英語を学習することになった。

　このことからもわかるように、この作品は単に映画としておもしろいだけでなく、口語英語を学ぶうえでも優秀な教材となりえる。

　個人的な思い入れも含めて、今日からこの映画を題材に、さまざまな口語表現を紹介する。

　まずは映画の冒頭部分。裁判長が12人の陪審員に対して事件のあらましを説明し、陪審員としての義務と心構えを説いている場面である。

●リスニングのポイント
　(1)や(3)の You'veや and you've had the、(4)の your やto などは弱く素早く発音されるのでほとんど聞き取れない。
　このように、代名詞や前置詞、助動詞、冠詞などの機能語は弱く発音されることが多い。

　この辺のリスニングのコツは、「"音"として聞くというより"間"として捕らえる」ことである。

　また、このような機能語ははっきりと聞き取れなくても大意の把握には影響しないので、常日頃から機能語があいまいでも意味を理解できるように慣れておくとよい。

　その他注意すべき点としては、muder や first の長母音（暗い音）と charge の長母音（明るい音）との区別、law read における L と R の発音の区別。

●解説
　(1) muder in the first degree: 第一級殺人
　(2) premeditated murder: 計画殺人、謀殺　criminal courts: 刑事裁判所
　　注: pre（事前に） + meditate（熟考する）。"meditate"と"mediate（媒介する）"はつづりが似ているので注意
　(3) testimony: 証言　interpreted as it applies in this case: それ（法律）がこの事件に適用される場合に解釈された。この as の用法に注意（例: a picture of Mt. Fuji as [it is] seen from the lakeside = 湖畔から見た場合の富士山の写真）
　(4) try and separate the facts from the fancy: 空想から事実を切り離そうとする

　先日、「富田の英文読解１００の原則」という受験参考書を読んでいたら、次のような件があった。

　（１） I don't know whether he will come with us or not.
　（２） I have to go whether he comes with me or not.

　この２つの例文を引き合いに出して、（１）の文の whether 節は名詞節であり、一方（２）の文の whether 節は副詞節であると著者は説明している。

　その根拠として、（１）の文の動詞 know は「Ｓ＋Ｖ＋Ｏ」型を採り、（２）の文の動詞 go は「Ｓ＋Ｖ」型を採るからであると。

　この著者の頭の中には、英文の読解においては文脈を考慮するよりも文型を判断することが重要であるという考えが根を張っているため、このような解説に行き着くのだろうが、小生には「文脈を完全に無視して、文型だけで正しい英文の解釈ができるのだろうか」という疑問が残る。

　（１）の文はまあ良いとして、そもそも（２）の文の動詞 go が「Ｓ＋Ｖ」型であると決め付けていることに問題がある。

　（２）の文の意味は「彼がわたしと一緒に来るかどうかに関らず、わたしは行かなければならない」という意味にしか解釈できない。つまり（２）の文の whether 節は譲歩を表しているとしか解釈できない。

　このことから、筆者の主張するように動詞 go が「Ｓ＋Ｖ」型を採るから whether 節が副詞節である、といよりも、文脈的に whether 節が譲歩を表しているとしか解釈できないから（２）の文の動詞 go の文型は「Ｓ＋Ｖ」であると判断できる、という流れのほうが自然なのである。

　また英語の多くの動詞は複数の文型を採りうるので、文脈を考慮せずしてある特定の文における動詞の文型を正しく判断できないのではないか。

　たとえば、He drinks coffee blackという文は、「彼はコーヒーをブラックで飲む」と解釈できるから「Ｓ＋Ｖ＋Ｏ＋Ｃ」であると判断できるのである。

　多くの辞書は drink が「Ｓ＋Ｖ＋Ｏ＋Ｃ」型を採ると記載していないので、文の意味を考えずに辞書だけを頼りにしたら、この drink は「Ｓ＋Ｖ＋Ｏ」型であると誤った判断をしかねない。

　長年の経験から言えることは、正しい英文の解釈には、文型と文脈の双方からの考察が不可欠であり、「まず文型の判断ありき」のような一方通行の戦略ではうまく行かない、ということである。